訓練にあたっては、市区町村の防災担当部署とも相談しながら、地域内の被害想定図をつくったり、収集・伝達する情報項目をあらかじめ整理しておきます。このときに、実際地域を歩いて被害が発生しそうな場所などを見ておくことが大事です。その上で、必要な情報項目を記載したフォーマット（専用の書き込み用紙）を作成しましょう。あまり細かくしすぎないようにしましょう。

また地域内でさまざまな専門知識のある人（建築・土木・福祉など）、体力のある若者などにも声をかけて、一緒に情報収集員として参加してもらうことも有効です。そしてさまざまな災害を想定し、正確に情報が伝わるかどうか訓練をしてみましょう。

なおここでは、災害の予測、実際の被害状況（土砂崩れ、家屋の倒壊、道路の寸断、負傷者などの把握）、被害による直後の対応（負傷者への対応、避難指示、避難所開設など）といった緊急状況を想定して訓練を行います。

さらに効果的な情報連絡訓練としては、本編の特集・事例で紹介している、シナリオ型の図上演習があります。(→「シナリオ型の避難所開設訓練の事例」参照)