まず地元の自治体が、地域や避難所となる学校、他の公共施設や関連機関等と、どのような情報連絡網づくり、無線等の情報連絡手段の整備を行っているのかについて確認します。

たとえば、学校や公民館などに防災無線が設置されているかどうか、地域の被災情報は行政のどこへ連絡することになっていて、その情報は、消防・医療機関などの関連機関に対してどのように連絡されることになっているのか、といったことです。

そのうえで、地域内において、情報を集めて連絡する場所・手段をはっきりさせておくこと、行政等公共機関への情報の連絡先・手段について行政の担当者などと確認を行っておくことが必要です。

こうした状況を共有したら、婦人防火クラブとしての役割について話し合い、必要に応じた訓練を行います。婦人防火クラブのリーダーも、場合によっては避難所に設置されている無線等の通信機器を使う場面もあるかもしれません。訓練は婦人防火クラブ独自で組み立てることもできますが、自主防災会などと連携して実施するのが実際的でしょう。